昔から日本では、何か社会的な騒動が起こるとトイレットペーパーが市場からなくなります
古くはオイルショック、最近では新型コロナが記憶に新しいです
では、なぜなくなるのか
それは、普段トイレットペーパーを使っていない人々が買いに来るからです
トイレットペーパーを使わない人たちは、普段お尻を拭いていないのであり、その中でも、そのうちお尻を拭いてみようと思っていた層が買いに来ています
では、なぜ社会的な騒動に乗じて買いに来るのか
それは、トイレットペーパーの買い方がわからないからです
みんなが列を成していれば、買い方をじっくり見て学ぶことができます
トイレットペーパーはバナナや牛肉のようにコンパクトではなく、スーパーの売り物の中では一番巨大といってもいい商品です
そんなに大きな商品だと、購入に特殊な手続きを要すると思ってしまうのも仕方がないのであり、事実、土地や住宅などはスーパーで魚を買うようには購入できません
しかし、スーパーに行けばトイレットペーパーは他の商品と同じ手続きで売買されているのであり、見学する必要がないことがわかります
したがって、トイレットペーパーを買ったことがない層というのは、買い物自体をしたことがない層と一致していることになります
このことは日本の人口問題と無関係ではなく、我が国の人口は、街のお店に来た人を数えることで把握しています
アンケートなどの書面では偽造・水増しが容易にできてしまうのであり、人口調査に向きません
実際に、トイレットペーパーの買い占めが起きた年だけ日本の人口が跳ね上がることがわかっています
つまり、昔から政府が本当の人口をうまく把握できていなかったため、少子化対策に過度に慎重になってしまい、今では少子高齢化が取り返しのつかない段階にまで来てしまいました
これこそが日本の少子化対策の難しさであり、海外の先進国とは異質だということがわかります
